不要不急の外出自粛要請や休業・休校要請、感染防止対策などによって生じた人々の生活の大きな変化が、テレビの視聴時間にどのような影響を及ぼしたのか。
テレビ視聴分析サービス「SMART」を提供するスイッチ・メディア・ラボは、関東1都6県の男女約5600人に対して定期的に実施している機械式テレビ視聴調査の約2カ月間の結果を分析しました。その結果、どの世代も外出自粛要請の強まりとともに視聴時間が増加しており、特に20〜24歳の変化が大きいことが分かりました。
2020年2月後半の平日の平均視聴時間は210分前後、土日は230分前後でした。2月27日に首相が全国の公立小中高校と特別支援学校に一斉休校を要請する考えを示すと、その直後の週末から土日の平均視聴時間は徐々に伸び、東京都で外出自粛要請が出された最初の週末(3月28〜29日)には277分となりました。平日の平均視聴時間も、3月30日週から伸びが目立ち、緊急事態宣言が発令された4/6週には、242分となっています。
男女別テレビの見られ方の違いは?
成人男女の視聴時間の変化を年代別に比較すると、全国一斉休校が始まる直前の2週間の平均視聴時間を1とした場合、緊急事態宣言前後の2週間、M1層(男性20〜34歳)で平日1.19、土日1.24、F1層(女性20〜34歳)層で平日1.18、土日1.30と、他の年代よりも指数が大きくなっています。つまり男女共に若い年代で視聴時間の変化率が最も大きかったことが分かります。
20〜24歳の平均視聴時間の推移を男女別で見ると、3月以降の平日・土日共に男性よりも女性の伸びが顕著となっています。男性も3月23日週以降は、平日・土日共にに右肩上がりの傾向です。3月23日週は東京オリンピックの開催延期決定、東京都や首都圏近県における週末の不要不急の外出自粛要請などがあった週です。
主な番組ジャンルについて、3月2週以降の平均視聴割合の変化を直前の2週平均(2月17日〜3月1日)を1とした場合、M1層では3月9日週以降に音楽や映画が伸びている週が多くなっています。ニュース/報道は3月30日週まではさほど伸びていませんが、緊急事態宣言が発令された4月6週には伸びが見られます。他方、情報/ワイドショーにはさほど伸びが見られません。F1層では3月16〜30日週にかけて音楽が伸び、ニュース/報道、情報/ワイドショーは週を追うごとに徐々に伸びている様子がうかがえます。
若者のテレビ離れが叫ばれている中で降って湧いた外出自粛のトレンド。テレビ局には、外に出られない人々に有益なコンテンツを提供することで、視聴者と良好な関係を再構築していただきたいものです。
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