全国高校総体の史上初の中止決定は他の大会にも影響を及ぼしそうだ。関係者は状況の変化を注視し、対応に備えている。
夏の甲子園代表を決める地方大会で全国いち早く開幕する沖縄大会（6月20日開幕）について、県高校野球連盟の中村健理事長は「現状では予定通り開催する方向で準備している」と述べたが、高校総体の中止決定の「影響は大きい」とも語った。
5月20日には日本高野連が夏の甲子園の開催可否について対応を協議する方針で、その結果によっては沖縄大会も「変更する可能性もある」と説明した。
県立学校が5月6日まで休校措置にあり、部活動ができていない。休校が長引いた場合、練習不足によるけがの懸念といった課題も浮上しそうだ。
国民体育大会（10月3日～13日）について、県体育協会の佐久本嗣男理事長は主催する日本スポーツ協会の指示を注視している。国体予選に当たる九州ブロック大会がことしは複数の競技で県内開催を予定している。「県予選と九州ブロック大会は開催と中止の両方を想定して対応したい」と話した。ただ、すでに陸上で選考会が中止となるなど影響が出ている。県予選が中止となった場合の代表選考について「各競技団体と見解を統一しないといけない。スケジュールは過密になる」と指摘した。
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April 27, 2020 at 09:53AM
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インターハイ中止 沖縄県高野連「影響大きい」 - 琉球新報
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